コラム なぜ巧妙なフィッシングメールに騙されるのか？事例から学ぶ、これからのセキュリティ対策

本コラムで紹介するのは、2025年3月6日に実際に受信が確認された、極めて巧妙なフィッシングメールです。このメールは、表示名や送信元情報が偽装されており、極めて自然な日本語で書かれていました。さらに、日系有名ブランドのロゴやデザインを精密に模倣しており、ITリテラシーが高い方でも偽物と見抜くのが困難なレベルでした。

• 高額な請求
  「105,690円」という身に覚えのない高額な請求を提示し、動揺させる
• 巧みな誘導
  「ご利用の覚えがない場合は下記リンクからご確認ください」と、確認・キャンセルのための唯一の手段であるかのようにリンククリックを促す

これらの実例に共通するのは、もはやメールの「内容」や「見た目」だけで真偽を判断することが極めて困難になっているという事実です。

業務に追われる中で、受信するすべてのメールの真偽を都度慎重に確認するのは現実的ではありません。さらに、文章の自然さやブランドロゴの再現度が高いため、セキュリティ意識の高いユーザーでさえ誤認してしまうリスクがあります。

私たちはすでに、「メールの内容だけではフィッシングを見抜けない時代」に突入していると認識する必要があります。

では、IT部門はどのようにしてこれらの巧妙なメールをフィッシングだと見抜いたのでしょうか。決め手となったのは、ユーザーには見えない技術情報、特に「メールの配送経路（ルーティング）」の分析でした。これらの情報は、通常ユーザーがメールソフト上で確認できるものではなく、メールヘッダ解析など専門的な確認を通じて初めて把握できます。

日本のブランドを騙るメールにもかかわらず、最初の送信元は海外（中国）でした。「海外拠点（インドネシア）で受信した、日本のブランドを名乗るメール」という文脈において、中国から多国籍経由で届くというルートは極めて不自然です。

また、通常のメールが3〜4程度のサーバーを経由（ホップ）するのに対し、これらのメールは5〜7のサーバーを経由する複雑な経路をたどっていました。通常のホップ数は、転送設定やゲートウェイ、クラウドサービスの利用状況などの環境要因によって増減します。重要なのは「多い／少ない」ではなく、自社の平常系（ベースライン）と比べて不自然かどうかです。

メールの経路情報（ルーティング情報）は、ユーザー教育だけに依存しない、新たな防御レイヤーとなり得ます。その理由は以下の3点です。

• 「見た目」では正常に見えるメールでも、ルーティングの異常という客観的な根拠に基づいて判断できます。
• IT部門やセキュリティ担当者は、ユーザーからの通報を待たずに異常を検知し、迅速な調査や注意喚起といった初期対応を開始できます。
• 従来のユーザー教育だけに頼るのではなく、技術的な分析を加えることで、多層防御でより強固な防御体制を構築できます。

もしフィッシングの疑いがあるメールを受信した場合の鉄則は、メール内のリンクをクリックせず、自分で公式サイトから確認するということです。

実際に、金融機関やカード会社の公式サイトでは、フィッシングメールに関する注意喚起が公開されていることがあります。そのような公式の情報と照らし合わせることで、受信したメールがフィッシングメールかどうかを判断することもできます。

ユーザー側で簡単に対策できることは、社内ルール化して徹底することで、フィッシングメールの被害防止につながります。

現代のフィッシングメールは、「自然な日本語」と「高精度のブランド模倣」が当たり前となり、インドネシアをはじめとする海外拠点においても、日本人をターゲットにした日本語のフィッシングメールが大量に発生しています。

このような状況下で、企業が取るべき対策は以下の通りです。

1. ユーザー教育や注意喚起を継続しつつ、それだけでは防ぎきれない限界があることを認識する。
2. ユーザーには見えない技術情報を活用し、システム側で不審なメールを検知・フィルタリングする仕組みを導入する。

フィッシングメールはもはやユーザーの意識だけでは防ぎきれません。個人の注意深さに依存する体制から脱却し、技術的なアプローチを組み合わせた多層的な防御体制を構築することこそ、進化し続けるフィッシングの脅威から企業を守るための鍵となります。

「自社のメールセキュリティに不安がある」「最新のフィッシング対策について詳しく知りたい」といった課題をお持ちでしたら、ぜひ一度KDDI Indonesiaにご相談ください。
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原 匠平（Shohei Hara）